伊吹達郎の活動日記『２２２２人との握手』

東日本大震災と電力危機を経て、私たちの生活意識は大きく変化しようとしています。太陽光発電などエネルギーを賢く（スマートに）使う時代のニーズにいち早く対応したスマートハウスやスマートコミニティがテレビなどでコマーシャルされています。実際どういうものかA社へ見学にいってきました。家づくりって楽しいですよね。思ってるよりも進んでる気がしました。スマートハウスとエコ住宅の資質を併せ持った「ひふみ」という家を紹介していただきました。「ひふみ」という名前は、自然の恵み「陽（ひ）」「風（ふ）」「水（み）」から名づけたそうです。創エネと省エネを兼ね備えた次世代住宅で太陽光発電やHEMS、オール電化やLED照明などが装備され、晴れた昼間は電力自給だけでなく、売電による光熱費プラス効果も実現、７月からは優遇された買取金額により、今やローンを組んででも太陽光発電を付けた方が経済的メリットは大きくなろうとしています。また、年数が経てば経つほど発電効率が高まる先進機能を備えたタイプも用意されているそうです。また、HEMSとは、Home Energy Management System（ホームエネルギー　マネジメントシステム）で、電気をまるごと「見える化」して、家庭の省エネ・節エネを一目でわかるように工夫されていて、太陽光発電による発電量もリアルタイムで表示、自宅における電力のトータル管理が可能になっています。
そればかりにたよって、一年中窓を閉め切ってエアコンに頼る生活をするより、限りない自然の恵みと「ともに暮らす」、それこそがこの地球に、そして四季のある日本に生まれた私たちのあるべき姿だして、自然と共生できる家づくりを、その土地、その場所に元々ある再生可能な自然の力を最大限に活かし、エアコンに頼らないエコで健康な暮らしを実現をめざしていて、地下水を活用するために井戸掘り工事にも対応しています。植栽の水やりや夏の打ち水はもちろん、一年中、一定温度を保つ地下水の特徴を活かした新たな活用方法も開発中で、さらに井戸があれば、地震などの災害時に大切な生活用水を確保が可能な場合があり、万一のときに安心な備えとなります。結果として、光熱費の年間収支はなんとプラス５万円も可能に！といううたい文句でした。




災害時に家庭や企業の井戸を生活用水として提供してもらう制度が全国の自治体に広がっており、少なくとも主要３６市区で約１万２千カ所の井戸が断水時に開放されるそうです。国も東日本大震災の被災地での活用事例を踏まえ、各地の地域防災計画に反映するよう呼びかけているようです。個人や事業所に敷地内の井戸を登録してもらったり、銭湯の組合と協定を結んだりして、断水した際には、近隣住民に生活用水として無料で開放してもらう仕組みも構築化しているところもあるそうです。



また、自治体の水道事業から病院などの大口利用者離れが進んでいるようです。民間による井戸の掘削や滅菌処理の技術が進み、安上がりな地下水が見直されおり、病院は地震などの災害に備え、独自の水源を確保する狙いもあるようです。少なくとも全国で２２５の病院が水道から地下水に切り替えたという報告もあり、業種別ではトップ。次いで販売業（１０４）、ホテル・旅館（１０２）となっています。